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30語を表示中

あ

アドレス: ビットコインを受け取るための宛先。長いランダムな文字列で、メールアドレスのように人に教えてもよい。
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暗号資産(仮想通貨): 暗号技術を使ったデジタル通貨の総称。日本では法律上「暗号資産」と呼ばれる。ビットコインはその第1号で、現在も最大。
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イーサリアム: 2015年に稼働したブロックチェーン。ビットコインが「お金」に特化しているのに対し、契約やアプリをブロックチェーン上で動かせる。規模はビットコインに次ぐ。
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ウォレット: 秘密鍵を保管し、ビットコインの送受信を行うためのアプリや機器。スマホアプリ型、パソコン型、USB機器型(ハードウェアウォレット)などがある。
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オープンソース: プログラムの設計図(ソースコード)が公開されていて、誰でも読んだり、改良を提案したりできること。ビットコインは最初からオープンソース。
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改正資金決済法: 2017年4月に施行された日本の法律改正。「仮想通貨」を法律で定義し、取引所に金融庁への登録を義務づけた。世界的にも早い法整備だった。
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仮想通貨の冬: 暗号資産の価格が長期間にわたって低迷する時期を指す言葉。2018〜2019年、2022年などがそう呼ばれた。
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金融商品取引法(金商法): 株や債券などの売り買いのルールを決めた日本の法律。2026年7月の改正で、暗号資産もこの法律で扱われることになり、インサイダー取引の禁止などが入った。
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現物ETF: ETF(上場投資信託)は、株式のように証券口座で売買できる投資商品。「現物ETF」は実際にビットコインを保有するタイプで、2024年1月に米国で承認された。
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サイファーパンク: 暗号(cipher)とパンク(punk)を合わせた造語。「暗号技術を使って個人のプライバシーと自由を守ろう」と考える人たちの運動。1990年代に始まり、ビットコインの思想的なルーツとなった。
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サトシ(単位): ビットコインの最小単位。1BTC = 1億サトシ。生みの親サトシ・ナカモトにちなむ。
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サトシ・ナカモト: ビットコインを設計・開発した人物(または集団)の名前。日本人風の名前だが正体は不明。2008年に論文を発表し、2011年以降は姿を消した。
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雑所得: 日本の所得税の区分の一つ。暗号資産の売買益は現在この区分で、給与などと合算して最大55%の税率がかかる。株式(約20%)より重い。制度は変更されることがある。
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シードフレーズ: ウォレットを復元するための12〜24個の英単語。これがあれば秘密鍵をすべて復元できるため、誰にも見せず、オフラインで保管する。
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ジェネシスブロック: ブロックチェーンの最初のブロック(ブロック0)。2009年1月3日にサトシ・ナカモトが作った。タイムズ紙の見出しが埋め込まれている。
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二重支払い: 同じデジタルのお金を、コピーして2回使ってしまう問題。デジタル現金の実現を長年はばんできた。ビットコインは管理者なしでこれを防ぐ最初の仕組み。
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ノード: ビットコインのネットワークに参加して、帳簿(ブロックチェーン)のコピーを保ち、ルール違反の取引を拒否するコンピューター。誰でも運営できる。
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半減期: 約4年(21万ブロック)ごとに、マイニング報酬が半分になるイベント。2009年の50BTCから、2012年に25、2016年に12.5、2020年に6.25、2024年に3.125BTCへと減った。
出てくる章第1章第4章
秘密鍵: ビットコインを送るための、持ち主だけが知っている暗号のカギ。これを知られると盗まれ、失くすと二度と取り出せない。
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フォーク(分裂): ブロックチェーンのルール変更で、チェーンが2本に分かれること。2017年8月の分裂で「ビットコインキャッシュ」という別の通貨が生まれた。
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ブロックチェーン: 取引の記録を「ブロック」という単位でまとめ、鎖(チェーン)のようにつなげた帳簿。世界中のノードが同じコピーを持ち、過去の記録を書き換えるのがとても難しい。
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プルーフ・オブ・ワーク(PoW): 「大変な計算をやり遂げた証拠」を示すことで、不正をしていないと信じてもらう仕組み。1997年のHashcashが原型で、ビットコインのマイニングの土台。
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マイニング: 取引をまとめてブロックチェーンに追加する作業。膨大な計算競争に勝った人が、報酬として新しいビットコインを受け取る。行う人をマイナーと呼ぶ。
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マウントゴックス(Mt.Gox): 2010年に始まり、一時は世界の取引の7割を扱った東京のビットコイン取引所。2014年に破綻し、約85万BTCが消失した。
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ライトニングネットワーク: ビットコインのブロックチェーンの「外側」で、少額の支払いを高速・低コストに行うための仕組み。2018年に本格稼働した。
出てくる章第4章第5章
レバレッジ: 借りたお金を足して、手持ちより大きな額で取引すること。もうけも損も大きくなる。値動きが逆に動くと、取引所によって強制的に決済(ロスカット)される。2025年10月10日には、1日で約190億ドル分が強制決済された。
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CBDC(中央銀行デジタル通貨): 中央銀行が発行するデジタル版の法定通貨。ビットコインとは違い、国が管理する。Facebookのリブラ構想をきっかけに各国で研究が進んだ。
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FTX: 2022年11月に破綻した大手暗号資産取引所。顧客の資金を関連会社に流用していたことが発覚し、創業者は有罪判決を受けた。
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SegWit(セグウィット): Segregated Witness(分離された署名)。取引データの持ち方を工夫して、ブロックにより多くの取引を入れられるようにする改良。2017年8月に有効化された。
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Taproot(タップルート): 2021年11月に有効化されたビットコインの改良。複雑な取引をより小さく、プライバシーを保ちやすい形で記録できるようになった。
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